代表研究 Mini Evidence
社会実装への展開（教育現場・施設支援における実践）
1．背景
医療・福祉領域のみでは十分に対応できない支援ニーズが、学校教育、地域施設、就労支援などへ広がっている。
特に、自己理解の不足、生活リズムの乱れ、行動の安定、対人関係、社会適応の困難は、学習や社会参加に大きな影響を及ぼす。
そのため、神経心理学的視点に基づいた支援と支援者教育の重要性が高まっている。
2．目的
・地域施設・教育機関における生活支援プログラムの実施と成果を整理する
・支援者教育と支援方法の統一が、行動変化と社会参加に与える影響を検証する
・MOSESプログラムによる自己理解支援が行動変容に及ぼす効果を明らかにする
3．方法
・MOSESプログラムを実施
・支援に対する評価尺度として MSPA を使用
・生活リズム、行動支援、対人関係支援を併用
・支援者（施設職員）への教育・技術共有を実施
・介入前後の変化を行動観察および面接評価で整理
4．主要結果（概要）
・生活リズムの改善、行動の安定、参加意欲の向上が確認された
・自己理解と自己効力感の促進がみられた
・支援者教育により施設全体の支援体制の質が向上
・支援方法の統一が継続支援と安定した関係性の構築に寄与
5．臨床的意義（Recovery視点）
・行動安定と感情調整が、学習・就労・社会参加の基盤となる
・成功体験の積み重ねが、自己決定と主体性の回復に寄与
・本人、家族、支援者の連携が支援の持続性を高める
6．まとめ
臨床神経心理学に基づく教育・福祉連携支援は、生活課題と社会参加の橋渡しを行う実践的手法として有効である。
医療・福祉・教育のネットワークを強化し、臨床研究の成果を社会へ還元する循環を構築することが求められる。
7．関連発表
第55回日本てんかん学会（仙台）2022
第16回日本てんかん学会近畿地方会 2021